会葬できないときには
知人の訃報が耳に入る事は、本当に悲しいことです。
ましてや、やむを得ない用事で通夜・葬儀に参列できない場合は、代理人を立てるのもよいでしょう。
夫婦であれば、夫の代わりに妻が、妻の代わりに夫が参列するようにします。
知人が葬儀に参列するのであれば、香典を知人に託しては・・・と思いますが、やはり御自分で渡すのがマナーとして、一番良いのではないでしょうか。
喪主宛に郵送する手段もありますし、自分で直接渡したい場合は、後日改めて弔問するときに持参します。
もちろん、マナーとして香典袋に入れていきましょう。
郵送で送る場合には、現金書留で送るようにします。
現金書留の封筒は、香典袋が入る大きさになっているのだそうです。
香典袋には、氏名・金額を書き入れるのを忘れないようにしましょう。
また、お悔やみの手紙を入れるのも忘れないようにして下さい。
手紙の内容は、形式ばったものではなく、自分の言葉で書いて差し上げましょう。
葬儀に参列できない失礼を詫びるのはもちろんですが、会葬できない理由を細かく書く必要はありません。
慰める内容ならば、なお良いですね。
案外、知られていませんが、お悔やみ状を入れる封筒にも、マナーがあります。
それは、二重の封筒は使ってはいけないということです。
お悔やみ文みはくり返す言葉は使ってはいけないと言われていますが、これと同じで、悲しみが重なるという意味があるそうです。
必ず、一重の封筒に入れるようにしましょう。
岡田武史の著書「蹴球日記」
「蹴球日記」
岡田武史氏の著書のひとつですね。
のちに横浜Ｆマリノスの監督として現場復帰し、Ｊ完全優勝に導くことになる前年の２００２年日韓Ｗ杯の観戦記です。
彼が目にした記念すべき自国開催のＷ杯を、彼自身のサッカー観、人生観なども交えつつ語ってくれています。
岡田氏自身が監督を務めたフランスＷ杯を引き合いに出している箇所もあり、“「ただ一人のＷ杯代表監督を務めた日本人」が書いた本”といった感じは行間からも読み取れます。
特に随所に織り込まれた昔のエピソードはとても興味深いですね。
例のカズ外しの後、自分では友人だと思っていたジャーナリストに痛烈に批判を受けショックを受けたり、すっかり有名人になってタクシーが金を受け取ってくれなかったり・・・など。
そのほかにも当事者でないと書けないエピソードが随所に隠れているのが面白いですね。
そういうのもあって読み始めてから最後まで一気に読めた作品でした。
もし「岡田武史」という人物自体にはそれほど興味がないという人でも、０２Ｗ杯を回想する機会にも良いかも知れませんね。
ですが、結局のところＷ杯全試合の観戦記ではないということはあらかじめ言っておきます。
ただ、主要な試合はテレビ観戦を含め、ほとんど網羅しているので一般的なサッカーファンには充分楽しめる内容となっていますね。
この時のほとんどの試合は観たので、「こんなことを岡ちゃんは思っていたんだな」と思うことは多々あったし、そういう意味でも面白かったですね。
興味がある方は読んでみてください。
金融業の職種
金融業は字の通りお金を動かす仕事ですから、頭も神経も使い、誠実さも求められます。お客様の大切なお金を扱うのですから、職種の中には難関の試験を合格、通過しなければ資格を取得できず、就職にもありつけない場合があります。この様に仕事は厳しいのですが、社会の景気に比例して給料が良くなる利点もあります。
■ディーラー自社の資金を投資し、株式、為替の売買を行う事で収益を上げる取引部門で働く人をディーラーと呼びます。
■証券会社の社員証券業務に就くには証券外務員の資格が必要となります。顧客に対して資金運用をサポートする事が主な仕事内容になります。
■消費者金融の社員お金を借りたい人に返済期限とつけて貸し出し、その利子を利益として運営するのが消費者金融です。消費者金融の社員は、借用者の審査、期限切れに対する催促などを仕事にしています。
■公認会計士公認会計士は企業における年度決算の監査を行い、発表されている財務諸表が適正かどうか報告を行います。税理士は会計業務の中で税務に限定されますが、公認会計士は会計業務すべてに携わる事が出来ます。
■税理士税理士は個人事務所を設立して業務を承ることが多いですが、中小企業や個人的な税務の相談を受け、税金の計算、申告書の作成、手続きの代行などを行います。
■アナリスト投資家に対して助言を与え、投資管理のサービスを提供するアナリストは、企業などの情報分析で投資価値評価を行います。
火災報知機設置の義務化がもたらす影響
火災報知機の設置が義務化される事で、各方面に様々な影響が出ることが予想されます。
まず、火災報知機は煙や熱によって反応します。
よって、火災でなくとも、魚を焼いていたり、揚げ物をしている際に熱が篭ったりした場合、センサーが反応してしまい、アラームがなる可能性があるのです。
また、誤作動の可能性もあります。
義務化されるということは、最低でも一家に一つは取り付ける必要があるので、その数はこれまで市場に出回っている量の比ではなくなるはずです。
そうなると、不良品も少なからず出てくることになるでしょう。
これらによって、しばらくの間はしょっちゅうアラームが街中に鳴り響くといった事態になりかねません。
そうなると怖いのが、どうせ誤作動だろうという先入観です。
これを持ってしまうと、実際に火事が起きてアラームがなった場合でも、あまり危機感を抱かずにのんびりと対応してしまい、取り返しのつかない事になった……なんて事になれば、義務化した意味がありません。
また、火災報知機設置の義務化によって与えられる影響は、火災報知機を扱うメーカーにも現れるでしょう。
そうなると、一部上場している企業であれば、株価に影響を及ぼします。
つまり、社会そのものに影響を与えるということです。
火災報知機の設置が義務付けられる事で発生する影響力は、侮れないものがあります。
それでかなりおいしい思いをする人たちもいれば、少々困ったことになる人もいるでしょう。
ただ、それは実際に義務化がなされてからでないと、はっきりとはわかりません。
2008年6月以降、果たしてどういった影響が見られるのか、注目です。
緊急地震速報
地震速報が提供されることは、災害から身を守る上で大変重要です。地震速報といえば、従来は「今の地震どれくらいだったのか」という、各地に揺れが到達してからの事後の「速報」でした。
気象庁が2007年9月にも一般向け提供を検討している「緊急地震速報」というものがあります。
緊急地震速報とは、地震発生後に震源に近い地震計でとらえた観測データを解析し、震源やマグニチュードを直ちに推定し、各地の地震の震度や揺れの到達時刻を予測・速報するものです。緊急地震速報を受けて、列車の制御や飛行機の離着陸規制、施設内の人の避難誘導、津波に対する警戒などが速やかになされ、地震災害が回避・軽減されることが期待されます。
しかし、緊急地震速報には限界があります。緊急地震速報は、地震が発生する前に地震の発生を予知するものではなく、いったん発生した地震を解析してから流す速報です。よって、緊急地震速報を受信してから揺れが到達するまでの時間は、長くても十数秒〜数十秒、震源地に近いところでは速報が間に合わない場合もあります。
また緊急地震速報は、短時間に観測したデータを元に解析して予測する速報ですから、誤差が生じることもありえます。緊急地震情報のこういった限界を理解の上、適切に活用したいものですね。